映像と音楽の分野を極める会社を目指した、ソニーの創業者・盛田昭夫の名言

盛田昭夫の名言を伝えていきたいと思います。

マインドセットに役に立つ盛田昭夫の名言２５選

自分を開発し、発展していくためには他人と同じ考え、同じ行動をしてはいけない。
人は誰でも種々様々な能力を持っているものなのにどんな優れた能力があるかを知らずにいる場合が多い。
新入社員は先輩から教わるな。
会社にとって大事なのは、学歴という学校の名前ではなく、その人の実力なんだ。
コーチなしで、自分で苦労して、努力して伸びろ。
私は新入社員の入社式でいつも次のように言うことにしている。
「君たち、ソニーに入ったことをもし後悔するようなことがあったら、すぐに会社を辞めたまえ。人生は一度しかないんだ」
狭い専門分野でとことんまで努力をしたならば、そこでは誰にも負けない実力がつけられるものだと、私たちは考えている。
我々の得意の分野では誰にも負けないぞという自信が持てるものなのだ。
否定面にとらわれる人間にかぎって、失敗の理由を一生懸命数え上げたがる。
いったん何かに失敗したら、いくら失敗の理由を並べ立ててもはじまらない。
失敗すれば、誰が何と言っても敗者である。
この種の人間には、私は声をかけないだろう。
もし、死ぬときに「俺は大事な人生を、あんなところでムダに過ごしてしまったな」と思ったとしたら、これほど不幸なことはない。
やはり、「俺はソニーで働けて幸せだった」と思って死ぬようにしてあげることが、社員に対する最大の務めだと思う。
ソニーに関係のあるすべての人に幸福になってもらうことが私の念願であるが、とりわけ社員の幸福は、私の最大関心事である。
なんといっても社員は、一度しかない人生の一番輝かしい時期をソニーに委ねる人たちであるから、絶対に幸福になってもらいたい。
人は誰でも種々様々な能力を持っているものなのに自分がどんなに優れた能力があるかを知らずにいる場合が多いと思う。
どの世界でも、偉人というものはたいて、自分で自分の能力を発見し、育てていった人であろう。
５０年前には、あなたの会社のブランドもいまのソニーと同様、誰ひとり知らなかったに違いない。
我々は将来のために、いまや５０年の第一歩を踏み出すのだ。
５０年後にはソニーもあなたの会社同様、必ず有名にしてみせる。
自由経済の原則とは何か。
それは、誰もがどんな商売でも自由にできるということである。
誰でもできるということは、必ず競争が伴うということでもある。
したがって、競争に負けた会社はつぶれざるを得ないから、是が非でも競争に勝たなければならない。
日本は「位」で会社が動き、アメリカでは「ポジション」で動くと言ってもよかろう。
ポジションというのは、責任と権限の限界を示すもので、上のほうに行けばいくほど、当然大きな責任と権限があることになる。
日本のように勤続何年になったから、その年功によって部長の席を与える、取締役にするということはありえない。
新しい、いいと思ったことは実行する勇気が必要である。
ソニーはアイデアがいいと言われるが、じつはアイデアはそれほどずば抜けて良くはないのである。
アイデアのいい人は世の中にたくさんあるが、いいと思ったアイデアを実行する勇気のある人は少ない。
我々はそれをガムシャラにやるだけである。
そんなものがまだ生産されたこともなく、誰ひとりそれを見たこともないのに、どこかの一隅でこつこつと研究され、非常な苦心の末、製造された製品。
その製品を商品としようとする場合には、その製品を手に入れたいという欲求を、人々の間に喚起させなければ、いかに優れた「製品」であっても「商品」にはなり得ない。
日本では社長もサラリーマンの一番上ということになっているから、社長にも定年あり、という会社さえある。アメリカでは定年はない。
しかし、一年ごとに厳しくその能力を評価され、少しでも失敗があればたちまちクビになる。
社長といえども決して神様ではなく、株主によって会社の運営がまずいと判断されればリコールされる。
いつまでも勝ち抜くためには我々の貴重な戦力を本当に得意な専門的なものに集中しなければならない。
自分の得意なところで勝つ以外にないんだということをよく知らねばならない。
得意なことだけ一生懸命やることによってのみ、競争に勝てる。
これは簡単明瞭な原則である。
基礎科学の研究からは、未来へのヒントは得られるが、産業のエンジンとしてのテクノロジーは生まれない。
そしてテクノロジーをつくり出すのは、科学者ではなくエンジニアだ。
ただし、テクノロジーだけではイノベーションにならない。
会社は競争をしている。競争に勝つためには、やはり最小の努力で最大の効果を上げることつまり、社員の一人一人が最も効果的に働くということが一番大事だ。
世の中には、一生懸命に働いているのだが、効果があまり上がらない人もいる。
私はそういう働き方はもったいないと思う。まじめに一生懸命働くことは大事なことだ。
しかし、そうして働いても、効果があがらなかったら全然意味がない。
社員の採用は、重大な買い物だと私は思っている。
仮に、一人のサラリーマンが定年までに３０００万円の給料をもらうとしよう。
すると、会社にとって一人の社員を採用することは当然３０００万円の買い物をするということになる。高い買い物だ。
こちらはちっとやそっとでは首を縦にふれない。
だから、売り込むほう、つまり受験者も真剣になってもらわないと勝負にならない。
ソニーを選ぶならそれなりの理由を持ってほしい。
「景気がよさそうだ」「給料がいい」これではお話にならない。
私は、アメリカやヨーロッパで経営者連中を前に講演するとき、よく次のような話をする。
「あなた方は、不景気になるとすぐレイオフをする。しかし景気がいい時はあなたがたの判断で、工場や生産を拡大しようと思って人を雇うんでしょう。つまり、儲けようと思って人を雇う。それなのに、景気が悪くなるとお前はクビだという。いったい、経営者にそんな権利があるのだろうか。むしろ、経営者がその責任を負うべきであって、労働者をクビにして損害を回避しようとするのは勝手すぎるように思える」
他人がやるから自分もやるといったやり方は現実の問題として極めて多くみられるケースである。
これは、まず問題を己の問題としてプリミティブ（根源的）に考えてみようとしないところからきている。
日本特有のメンツとか、対抗意識からくることもあるだろう。
すべてを他人サイドからみて決めるのである。
そのため、自分の現在ある本当の姿がわからないのである。
自由経済は、競争を前提とした社会機構である。
競争が前提となる以上、やはり勝たねばならない。
勝たなければ敗北者になるだけである。とすれば、経営者たるものは、自分の経営体を率いて競争に勝つということが使命であり、それ以外のなにものでもない。
競争が激しくなればなるほど、企業体の持つ力というものを最高度に発揮しなければならない。
そのようなとき、アベレージ（平均）が大事だからといって組織を決めて、人間を平均値で見るということで、はたして企業体のマキシマム（最大限）の力が得られるかどうか。
仕事ができる人には力のある仕事を与える。
力の落ちた者には力の落ちた仕事を与える。
そういうものに合わせていかないと、アウトプット（出力）はマキシマムに出てこない。
「私はどういうことができるんだ」「どういうことが、人よりうまいんだ」「どういうことをしたら、人を追いぬけるか」ということを知らないと、競争には勝てない。
人と人との競争でもそうだし、会社と会社との競争でも同じこと。
社員の一人一人が、その得意の分野で最大限に能力を生かしてこそ、その会社が競争に勝ち抜けるのだ。
ウォークマンの開発に取りかかったとき、うちの連中は「絶対に売れません」と言ったんです。「小さなテープレコーダーで録音のできないものが売れたためしがない」と。では、カーステレオはどうか。
自動車を走らせながら録音する人は一般的にはいない。
それなら歩くときに録音しなくてもいい。
要するに、カセットを持って聴ければいいわけで、それは売れるんだ。